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大同特殊鋼は、持ち分法適用関連会社で34％余りの株式を所有する東北特殊鋼にTOB（株式公開買い付け）を行い、完全子会社化する。主要顧客である自動車業界で電動化の加速やエンジン車の減少が進むなど事業環境が厳しさを増す中、グループとしての一体的な競争力強化が必要と判断した。

EV（電気自動車）向けや非自動車製品の共同開発のほか、一部製品に関する東北特殊鋼への二次加工の移管などを推し進める。

買付価格は1株につき4491円。TOB公表前日の終値2303円に95.01％のプレミアムを加えた。買付予定数は所有割合26.06％にあたる193万6059株。買付代金は86億9400万円。買付期間は2026年5月18日～6月29日の31営業日。決済の開始日は7月6日。公開買付代理人はみずほ証券。

大株主である岡谷鋼機、東京窯業、光通信の系列企業は所有する合計39.61％の株式をTOBに応募せず、東北特殊鋼が行う自己株取得（約112億円）に応じる。TOB分と合わせた取得総額は約198億9200万円。

東北特殊鋼はTOBに賛同し、株主に応募を推奨することを決めた。TOBが成立すれば、同社の東証スタンダード市場への上場は廃止となる。

東北特殊鋼は1937年に仙台市で設立。1961年に東証2部に上場（1978年に上場廃止）。その後、1997年に株式を店頭登録し、2004年にジャスダック市場に上場（2022年4月東証スタンダードに移行）。

大同特殊鋼は1970年、富士製鉄（現日本製鉄）から株式を譲り受けて東北特殊鋼に資本参加。現在、34.32％の株式を所有する。